再エネ普及の鍵は蓄電池!

時代の移り変わり

太陽光発電は本当に普及するのでしょうか?
太陽光発電が世に出始めた当初、誰もがそう感じていたかと思います。 しかし、現在45GW以上約250万箇所の太陽光発電所が全国に設置されているといわれています。 再生可能エネルギーが、太陽光発電が、まさに主力電源となろうとしている状況です。

では、蓄電池は本当に普及するのでしょうか?
2019年はFIT施行から10年が経ち、「2019年問題」として卒FITが話題になり、蓄電池の需要が急激に高まりました。住宅業界に目を向けると、「2020年までにハウスメーカー等が新築する注文戸建住宅の半数以上で、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す。」と国として目標を掲げており、今後ますます住宅に対する省エネ設備の導入は必須になってきています。また世界ではSDGsやESG、CDPが叫ばれるようになりました。業種に限らず全国的に企業でのSDGs推進が進んでいたり、CDPは96兆米ドル規模の投資総額が動く状況にあるなど、年々その重要性が増しています。

昨今の電力市場

それに備えて日本の電力市場も、ご存知の通り2016年より電力の小売全面自由化、2020年から発送電分離、来年2021年には需給調整市場が立ち上がり、今後は多くの家庭や会社が自ら電源を所有する時代になります。そしてこれらの市場の開設により、ネガワット取引のさらなる普及や、IoTの技術革新によるVPPの実用化などが進んでいくのではないでしょうか。

時代は電気を創り、蓄え、コントロールしながら使う、そんな時代になっていきます。そして、その中心にあるのは太陽光発電であり蓄電池です。
現在、ポストFITや自家消費ビジネスという新たな軸ができつつある太陽光業界では、蓄電池を販売している企業が活躍していくことが予想されます。
今後ますます蓄電池が太陽光業界にとって、欠かせないものとなるでしょう。